ブラックな建築企業の特徴4選

それでは、1つずつ解説していきます。

入社後3年間の離職率が30％を大きく上回っている

ブラックな建築企業かどうか判断するためには、人が辞めていないかを見ることが重要です。

いい企業であればそこで働き続ける人が多いので、離職率は高くなりません。

具体的には入社後3年間の離職率30％を1つのラインとして判断していただきたいです。

入社後3年間の離職率が50～60％など、30％を大きく上回っている場合はブラックな建築企業である可能性が高いでしょう。

全業種でみると3年以内の離職率は30％ぐらいですが、業界によってかなり違ってきます。

建設業の場合は20代が転職するまでにかかる平均年数は4年、30代では9年ほどです。

そのため、新卒の3年以内離職率が30％を超えていると、企業に少し問題があるかもしれません。

みなし残業時間が45時間以上

みなし残業というシステムを理解して注意しておきましょう。

みなし残業とは、月収の中に残業代が最初から含まれているシステム。

みなし残業時間が毎月45時間を超えていると、ブラックな建築企業である可能性を疑った方がいいでしょう。

毎日2時間程度の残業代があらかじめ給与に含まれているので、求人ページでは他の企業よりも年収が高く見えてしまいます。

また、みなし残業時間以上に働いたとしても、超過分の残業代が支払われないことも珍しくありません。

求人ページを確認する際は

上記について必ず確認しておきましょう。

年間休日が記載されていない

そもそも休日の日数が書いていなかったり、週休2日と記載しているのに年間休日数が不明であったりする企業は注意が必要です。

週休2日とか水日が休みと書いてあるだけでは、お盆や他の祝日に休めない可能性もあります。

祝日の曜日によって多少は変動しますが、118～120日ほどの年間休日があれば土日祝日は休めるでしょう。

年間休日についての記載がない企業の場合は、面接で必ず確認しておく必要があります。

面接で直接聞きづらい場合は、エージェントから企業に確認をしてもらいましょう。

採用までのプロセスが短すぎる

採用までのプロセスが短すぎる場合は、ブラックな建築企業である可能性が高いので注意が必要です。

面接が1回で決まってしまうような企業は、辞めていく人が多くかなりの人手不足に陥っているかもしれません。

ブラック企業は少しでも多くの人材を確保するために、採用までのハードルを極端に下げている可能性があります。

優良企業が本当に必要な人材であると感じて、1回の面接で採用してしまうケースもゼロではありません。

しかし、採用までのプロセスが短すぎる企業は、ブラック企業かどうかを疑っておいたほうがいいでしょう。

建築企業の就活情報の集め方

建築企業の就活情報は、以下の方法で集められます。

それぞれについて、詳しく紹介していきます。

入りたい企業のOBやOG訪問をする

入りたい企業にOBやOGがいれば、訪問をして企業の情報を集められます。

求人情報に書いていることをOBやOGに確認することで、信ぴょう性の高い情報が得られるでしょう。

上記のように入社してみないと分からないことでも、OBやOG訪問をすれば事前に聞くことが可能です。

面接時やインターンの際に聞いておく

残業時間や休日について気になる点があれば、面接時やインターンの際に聞いておきましょう。

その際に明確な回答が得られない場合は、労働環境がよくない企業かもしれません。

ただし、面接やインターンの際に

などと労働時間に関する質問ばかりすると、「働きたくないのかな？」と採用側に思われる可能性があります。

聞き方がストレートすぎると、採用時にマイナスとなることもあるので注意が必要です。

就活・転職エージェントに調べてもらう

内定をもらっていない状態では、残業時間や休日について聞きにくい方も多いのではないでしょうか。

直接聞きにくいことは、「建築就活」のような就活・転職エージェントにお願いして調べてもらいましょう。

就活・転職エージェントは企業の現場担当者との繋がりがあるので、就活生が聞けないことも代わりに確認してくれます。

誰が聞いたのかは分からないように個人情報は伏せて確認してくれるので、採用に影響する心配はありません。

「建築就活」とはどんなサービス？

「建築就活」のサービスについて、以下の項目を紹介していきます。

1つずつみていきましょう。

「建築就活」は就活生と企業のマッチングをするサービス

「建築就活」は企業と就活生の間に入って、建築業界での就活をサポートする無料のサービスです。

年間で500名ほどの就職活動をサポートして、その数は年々増え続けています。

就活では求人サイトから企業を見つけて、自分で説明会や採用試験に応募することが多いですよね。

「建築就活」は働きたい企業や興味のある職種をヒアリングして、就活生の代わりに企業を探します。

履歴書など必要な情報が揃っていれば、自分で企業に応募する必要もありません。

「建築就活」を通して無事入社が決定したら、企業側から報酬が支払われるという仕組みです。

「建築就活」が契約している企業以外でも紹介は可能

「建築就活」が契約している企業以外でも、気になるところがあれば紹介は可能です。

就活生の名前や電話番号は伏せた状態で企業に情報をお渡しして、相手が希望すれば面接の設定をします。

どの企業も人材を欲しがっている状態なので、契約している企業以外でも面接をして内定をもらえる可能性はありますよ。

おわりに

ブラックな建築企業への就職を避けるためには、早い段階で1つでも内定を取っておくことが重要です。

1つも内定がないと就職を焦ってしまい、条件の悪い企業で妥協してしまうかもしれません。

建築学生は課題やポートフォリオの作成に多くの時間を取られるので、就職活動に十分な時間を取れないことでしょう。

しかし、採用側としては長く働いてほしい人材を探しているため、内定を取るためには企業を研究しておくことが大切です。

「建築就活」のようなサービスを利用して、企業の情報収集や応募など時間がかかる作業は就活・転職エージェントに任せてしまいましょう。

≫建築転職｜建築・建設専門の転職エージェント

≫建築就活｜建築・建設専門の就活エージェント

外国語のメディアなので、記事をそのまま翻訳にかけて読んだり、

検索して出てきた事例を再度、日本語でグーグル検索にかけて情報を集めたりすると良いです。

建築空間の写真から使ってる素材をダイレクトに調べられるので、素材を決めるのに重宝します。

また直接、サイトメーカーに問い合わせできるので実務でも使えるサイトです。

検索するだけで色んな人がUPしてるデザインが見られるサイトPinterest。

検索欄に単語を入れるだけで、てっとり早く参考イメージが見つかります。

例えば、「シート」と検索すると、色んなコンペや設計課題のデータが大量に出てきます。

１つ１つ読み込むだけでも、コンペの勝ち方や設計課題の表現の仕方が学べるのでブックマーク必須です。

次に色んな人のポートフォリオが見れるissuu。

海外では定番の電子カタログ共有ツールで、クリエイターがポートフォリオをこぞってUPしているサイトです。

１つ１つのデザインテクニックを分かりやすく紹介しているサイトです。

すぐに使えるテクニックばかりを紹介してるので、見るだけでイラレやフォトショのレベルがグッと上がります。

twitterやInstagramでも、デザインのテクニックを紹介しているのでフォロー必見です。

ほとんどの素材はモデルではなく、日常の人々が画像に使われているので、パースに入れるだけでリアリティが出ます。

一度、設計課題で使ってみてください。

資料のアクセントで使えるPNG素材が一度の検索出てくるので、覚えておくと便利です。

模様や質感など、自分好みのテクスチャを簡単に作成できるので、自分の作品に合うフリー素材が見つからない場合は、イメージするテイストに合わせて制作してみてはどうでしょう？

約500万件の３Dモデルが公開されている「GrabCAD」

GrabCADも同様に無料の3Dモデルがダウンロードできるサイト。

3Dプリントマシンの会社が提供するサービスで、約500万件の設計とモデルが公開されています。

こちらもモデリングデータがダウンロードできるサイトなので、知っておいて損はないです。

ゲームに使える３Dモデルが多いサイト「Sketchfab」

Sketchfabはゲームによく使われる無料の3Dモデルがダウンロードできるサイト。

キャラクターのモデルなどが豊富で、数百万件のモデルが公開されています。

ゲームエンジンを活用した空間のモデリングなど、最近は増えてきているので、興味がある人は使ってみてください。

人間のピクトグラムが探せる「HUMAN PICTOGRAM2.0」

HUMAN PICTOGRAM2.0は人間のピクトグラムが無料でダウンロードできるサイト。

スポーツ、ビジネス、職業など8つのカテゴリに分けられているので検索しやすいし、Ai形式でもダウンロードできるので、編集しやすくて扱いやすいです。

プレゼン資料にベーシックなピクトグラムを使う際は、このサイトを見てください。

シルエットの添景が探せる「SILHOUETTE DESIGN」

SILHOUETTE DESIGNは、豊富なシルエット添景が無料でダウンロードできるサイトです。

シルエットの添景は断面図や断面パースで必ず使うので、困ったらこのサイトで調べてみてください。

Ai形式でのダウンロードにも対応していますし、サイト内でカラーやサイズも変更できるので便利です。

フラットなデザイン用のアイコンが探せる「FLAT ICON」

FLAT ICONはフラットなデザインに使えるアイコンがダウンロードできるサイト。

700万件を超える様々なアイコンがあるので非常に重宝します。

資料のアクセントにも使いやすいデザインが多いので覚えておくと良いです。

アイコン素材が探せる「ICOOON MONO」

ICOOON MONOは6000個以上のアイコン素材を無料でGETできるサイト。

png・jpg・svgなど、様々なフォーマットでダウンロードできるので、使い勝手がいいですよ。

モノトーンのアイコンだけが公開されていますが、自分が好きな色に設定できます。

扱いやすいシンプルなデザインが多いので、ぼくは今でも使ってます。

アイコン素材が探せる「freepik」

freepikは数100万以上のベクター・psd・無料アイコンがダウンロードできるサイト。

プロが制作したクオリティの高い画像が数多くあります。

何か無料の画像素材を探したい時に見てください。

サイトの素材では、満足できなかった時に覗くと見つかるかもしれません。

まとめ

この記事では、設計課題アイデア解決サイト30選について紹介してきました。

本記事で紹介したサイトをまとめたスプレッドシートもあるので、公式LINEから受け取ってください。

しばたまるでした。じゃあね！

この記事では、こんな疑問に答えます。

けんちくは、ペコケン編集部のユウです。

建築業界の労働環境は改善されつつありますが、未だに多くの人が過酷な環境で働いているのが実情です。

私は労働環境を改善するため、27歳のときにゼネコンの建築施工管理職から機械メーカーの建築構造設計職に転職しています。

未経験の職種なので主に将来性を重視されて採用されましたが、建築の知識があることも高く評価されました。

上記のように、未経験の業界や職種であっても建築業界での経験が活きることは珍しくありません。

この記事では、建築業界からの転職先としておすすめの業界と職種について紹介しています。

また、転職する際の注意点も理解して、希望通りの職場で働けるようにしましょう。

建築業界からの転職先を4種類に分けて紹介

建築業界からの転職先は、大きく分けて下記の4パターンに分類されます。

転職のパターンによって求められるスキルや年齢は違うので、それぞれの特徴を理解しておきましょう。

建築業界の同職種へ転職

建築業界の同職種への転職では、年収アップや労働環境の改善が狙えます。

企業が求めるスキルや経験があれば、前職を上回る年収を提示してもらえるでしょう。

同業界・同職種であっても、企業によっては労働環境は全く違います。

優良企業を見極められれば、年収アップと労働環境の改善を両立した転職も可能です。

スキルが最も重要視されるため、年齢の高さが不利になりにくいというメリットも。

年収アップや労働環境の改善を図るには、同業界・同職種への転職を検討しましょう。

建築業界の異職種へ転職

建築業界の異職種への転職は、労働環境の改善が期待できます。

同じ業界であっても、職種ごとの労働環境が大きく変わるからです。

例えば、施工管理職は転勤や外での仕事が多いですが、設計職や積算職は事務所で仕事をすることがほとんどで休日出勤も少なめです。

転職する職種によっては、前職でのスキルが活かせることもあります。

建築に関する基礎的な知識やCADソフトの使用経験などは、建築業界のあらゆる職種で必要だからです。

異職種への転職は実績やスキルよりも将来性が求められるため、年齢が低い方が有利になる傾向があります。

建築業界の異職種への転職は主に労働環境の改善が期待でき、若い方が有利な転職パターンであることを理解しておきましょう。

異業界の同職種へ転職

異業界の同職種への転職は、建築業界の働き方に不満がある人におすすめです。

建築業界では長時間労働や低賃金などの問題があり、すぐに解消されるものではありません。

異業界でも同職種への転職であれば、これまで培ってきた知識やスキルが無駄にはならないでしょう。

例えば、IT・Web業界には建築系のソフト開発会社があります。

ソフトの開発や顧客との打ち合わせには建築設計や施工の知識が必要なため、建築業界の経験がある人材を採用していることも。

IT・Web業界は一見すると建築業界とは関係なさそうですが、上記のような転職パターンもあります。

異業界の同職種への転職はこれまでの経験を活かした上で、労働環境や賃金の改善を見込めるでしょう。

異業界の異職種へ転職

異業界の異職種への転職は私が経験した転職パターンで、主に労働環境の改善が期待できます。

実績よりも将来性を重視されるため、20代の若い層が有利になるでしょう。

私は27歳の時にゼネコンの建築施工管理職から機械メーカーの建築構造設計職に転職しました。

構造設計の実務は未経験ですが、建築の基礎知識があることや将来性を評価され転職に成功しています。

転職前後の年収はほとんど同じですが、毎月の残業時間が約80時間減少しました。

前職では使ったことがない有給休暇も、現職では毎年80％以上消化しています。

ただし、飲食や運送など建築業界よりも労働環境が悪い業界もあるので、下調べは入念に行いましょう。

建築業界からの転職先におすすめの業界

建築業界からの転職先におすすめの業界について、1つずつ紹介していきます。

など、建築業界で培った経験や知識はさまざまな業界で役立ちます。

自分に最適なキャリアを選ぶためにも、検討してみてください。

不動産業界

不動産業界では建築の実務経験を活かせるため、建築業界からの転職におすすめです。

建築物の構造や施工に関する知識は不動産業界でも役立つため、建築業界での経験は高く評価されるでしょう。

また、インセンティブを取り入れている企業の営業職であれば、年齢に関わらず1000万円を超える高年収も目指せます。

不動産業界は建築に関する知識を活かして高収入も狙えるため、建築業界からの転職におすすめの業界です。

ただし、不動産業界はサービス残業が多い業界とも言われています。

企業選びをあやまって、労働環境が更に悪化することのないように注意しましょう。

IT業界

IT業界の中でも建築系システムの開発企業は、建築の知識がある人材を募集していることがあります。

システムの開発者はプログラミングの専門家で、建築に関する知識はあまりありません。

しかし、システムを納品する企業とは、建築に関する専門的な打ち合わせをする必要があります。

建築の知識がないと顧客が求めるシステム開発ができないので、建築業界の経験者が求められています。

これまでのスキルや知識も活かせるため、年収を下げることなく転職ができることも。

IT業界は成長が続いている市場なので、将来の年収アップにも期待ができます。

将来性のある成長市場で働きたい方は、IT業界への転職を検討しましょう。

金融業界

宅建士の資格があれば、銀行や信用金庫など金融業界への転職も可能です。

宅建士は不動産業界の資格であるイメージが強いですが、建築や金融など多方面での活躍ができます。

近年では営業所ごとに宅建士を配置する金融機関もあるため、需要が高い資格です。

また、建築施工管理や建築設計の経験者を求めている保険会社もあります。

大規模修繕保険のような建築物に関する保険を企業に提案するために、建築の知識がある人材が必要だからです。

金融業界は建築業界よりも市場規模が大きいため、労働環境の改善や年収アップが期待できます。

残業を減らして年収もアップさせたい方は、資格を取って金融業界への転職に挑戦してみてはいかがでしょうか。

製造業界

製造業界はワークライフバランスが良く、休みがしっかり取れる企業が多い業界です。

屋外での作業が多い建築業界と違い、企業によっては屋内の清潔な環境で作業ができる点もおすすめ。

建築業界での経験が活かせることもあり、品質管理や購買の仕事と、建築施工管理の仕事とは多くの共通点があります。

どちらの職種も工程や安全管理だけでなく、現場や設計の人たちとコミュニケーションを取る能力が必要です。

製造業界は労働組合が強いので、給料と福利厚生が充実した企業が多くあります。

私は製造業界の企業に勤めていますが、年間24日ある有給休暇は80％以上消化しています。

建築業界の経験を活かして労働環境を改善したい人には、製造業界への転職を検討しましょう。

地方公務員

地方公務員には土木や建築など技術職の区分があり、建設業での経験が活かせます。

建築業界では基本的に設計や工事を請け負いますが、地方公務員は発注者として公共施設の設計や監理業務を行います。

利益を追及するのではなく自治体の利便性を高めることが目的なので、住民に対する直接的な貢献を実感できるでしょう。

地方公務員は遠方への転勤が少なく給料も安定していますが、社会情勢により収入が減少することもゼロではありません。

また、多くの自治体では30歳未満を採用の対象者としているため、試験を受ける際の年齢には注意が必要です。

地域への貢献や安定した働き方を求めている20代の方にとっては、地方公務員はおすすめの転職先です。

建築業界からの転職先におすすめの職種

ここからは、建築業界からの転職先におすすめの職種を紹介していきます。

営業職

営業職はどの業界でも需要のある職種で、未経験でも採用していることが多い職種です。

建築業界の営業職は建築物の知識が必要になるため、これまでの知識が活かせることでしょう。

また、ハウスメーカーや不動産売買の企業はインセンティブの割合が多い傾向があるため、努力次第で高年収が狙えます。

異業界の営業職でも、建築業界で培ったコミュニケーション能力を活かしての転職が可能です。

一度営業の仕事を経験してモノを売るスキルを身に付ければ、どの業界でも通用する強い武器になります。

将来的に様々な業界で働きたい方や高年収を狙いたい方は、営業職が向いているかもしれません。

設計職

設計職は建築業界のスキルが活かせる仕事で、施工管理からの転職におすすめの職種です。

転勤や現場での仕事が多い施工管理と比べて、設計職は空調が効いた事務所で過ごすことがほとんどです。外回りや転勤もめったにありません。

また、建築物の基本的な知識があることやCADの使用経験など、異職種への転職ですがこれまで培ったスキルは無駄にならないでしょう。

施工管理は設計図を元に建築物をつくっていきますが、設計職は0から図面を描いていきます。

仕事内容はかなり違うので施工管理に興味が持てなかった人でも、設計の業務は楽しくこなせるかもしれませんね。

設計職は建築業界のスキルが活かせて転勤や外勤が少ない仕事なので、落ち着いた働き方がしたい方におすすめの職種です。

施工管理職

施工管理の仕事は、設計などのデスクワークにやりがいを感じない人におすすめ職種です。

施工管理は建築物が完成するまでのあらゆる過程を、全て現場で見ることができるからです。

残業時間や休日出勤が多く外での仕事も多いので、過酷な労働環境であることは間違いありません。

しかし、苦労した末に完成した建築物を見ると、デスクワークでは味わえない達成感があります。

また、施工管理は1人あたりの裁量が大きいので、経験を積めば自分が思うように現場を運営することもできるでしょう。

小さなゼネコンであれば、実力次第で30歳前後で現場所長になることも不可能ではありません。

より大きな裁量を持って仕事がしたい人は、施工管理への転職を検討してみてはいかがでしょうか。

建築業界からの転職で気をつけること

建築業界からの転職では、下記の点に気をつけておきましょう。

それぞれの注意点を理解しておくと、希望通りの職場で働ける可能性が高まります。

辞めないという選択肢も持っておこう

建築業界から転職する際は、辞めないという選択肢も残しておきましょう。

中途採用では、転職回数が多くなるほど採用率が下がる傾向があるためです。

転職する前に別部署への異動ができないかなどを検討することをおすすめします。

同じ企業でも部署によって労働環境や業務の内容がまったく違うのは、珍しいことではありません。

私が新卒で入社したゼネコンでは、施工管理部の残業時間は毎月100時間を超えていました。一方で、設計部では月に20時間ほどの残業で休日出勤もほとんどありません。

企業としては社員に辞められるのは大きな損失なので、希望通りに異動させてくれる可能性は大いにあります。

転職活動を始める前に、今の企業で別の部署に異動できないかを検討してみましょう。

転職先の労働環境を確認する

転職先の労働環境は入念に確認しておきましょう。

十分な下調べをしないとブラック企業に入ってしまい、すぐに離職することになりかねません。

下記の特徴がある企業は労働環境が悪い可能性があるので、注意が必要です。

残業時間や離職率を意図的に公開していないケースもあるため、そのような企業は労働環境が悪い可能性が高いです。

また、実際にその企業で働いていたことがある人の口コミを集めたサイトもあります。

求人情報や企業のホームページでは分からないことも書かれていることが多いため、必ず確認しておきましょう。

転職エージェントの力を借りよう

建築業界で転職をする際は、転職エージェントの力を借りましょう。

仕事をしながら時間を取るのは難しいため、全ての転職活動を自分ですると効率が悪くなります。

転職エージェントは最初にキャリアアドバイザーと面談をして、自分の希望や条件を伝えます。

あとは条件に合った企業を紹介してもらえるため、転職活動にかかる労力を大幅に削減できるのがメリットです。

また、キャリアアドバイザーは現場の担当者と繋がりを持っているので、内部の情報に精通しています。

職場の雰囲気や残業の多さなどを聞くことで、よりリアルな情報を入手できます。

転職活動にかかる労力を減らしてブラック企業を避けるためには、転職エージェントの力を借りましょう。

まとめ

この記事では、建築業界からの転職先におすすめの業界と職種について紹介しました。

それぞれの業界や職種の特徴を理解しておくと、希望通りの職場で働ける可能性が高まります。

また、転職エージェントを利用することで、仕事が忙しい人でも転職活動ができます。

私が実際に利用していたのはリクルートエージェントで、スカウトサービスを活用しました。

転職サイトにアップロードした職務経歴書や履歴書を読んだ企業から連絡がきて、採用試験に進むことができます。

異なる業界や未経験の職種のスカウトも多く受けるため、異業界・異職種への転職も可能です。

指定した企業にだけ自分の情報を非公開にもできるので、現在の勤務先に見つかる心配もありません。

今の仕事を続けながらより効率よく転職活動をしたい人は、リクルートエージェントのスカウトサービスを使ってみてはいかがでしょうか。

けんちくは、ペコケン編集部のユウです。

建築業界には現場監督や設計、コンサルタントなど多様な職種があり、それぞれの業務に必要な資格があります。

働きたい職種で役立つ資格を持っていれば、転職活動も有利に進められます。

私は新卒で地方のゼネコンに就職し、現場監督として働いていました。

27歳で転職をして、現在は東証プライム上場のメーカーで、建築物の構造設計に関する仕事をしています。

同じ建築業界でも異なる職種に転職できたのは、国家資格である1級建築施工管理技士を持っていたことも影響しています。

「現場監督の資格は設計業務では役に立たないのでは？」と思われるかもしれません。

しかし、設計職では現場監督の経験がある人は少なく、ベテラン社員から現場のことについて相談されるなど重宝されています。

また、20代で1級の国家資格を持っていることも高く評価されました。

この記事では建築の転職に役立つ資格について、異なる職種への転職を成功させた私の経験をもとに紹介しています。

それぞれの職種に役立つ資格を理解して、建築業界での転職活動を有利に進めましょう。

設計・積算職の転職に役立つ資格7選

まずは、設計・積算職の転職に役立つ資格７つを紹介していきます。

設計・積算職の主な転職先は設計事務所やゼネコンです。1級建築士のような難関資格もあれば、建築積算士のように合格率が高い資格もあります。

それぞれの特徴を理解して、あなたの転職を有利にする資格を把握しておきましょう。

建築士

建築士の資格は、建築業界において最も重要な資格。

建築物の設計、施工、監理業務などの幅広い業務に関与します。

建築士は国家資格で、1級・2級・木造の3種類があり、

中でも1級建築士は合格率9.9％（2021年）の難関資格ですが、転職市場では高く評価されています。

1級建築士しか中途採用しない企業もあるので、資格を持っているとライバルが少ない中で転職活動を優位に進められるでしょう。

2021年の2級建築士合格率は23.6％、木造建築士は33.0％で、1級建築士よりも試験の難易度は下がります。

関与できる建築物の規模や用途、構造に制限があるため、1級建築士ほど転職に有利な資格ではありません。

また木造建築士を採用の必須要件にしている企業もありますし、建築資材の商社やリフォーム会社では、2級建築士資格が優遇される場合があります。

設計事務所やゼネコン以外の企業では有資格の社員が少なく、専門知識がある社員を求めているからです。

1級建築士ほどではありませんが、2級・木造建築士の資格は転職の幅を確実に広げられるでしょう。

構造設計1級建築士

構造設計1級建築士は2008年に創設され、14年ほどしか歴史のない国家資格。

建築士の中でも構造分野の設計に特化しており、大規模な建築物の構造設計には法律上必要である重要な資格です。

資格を取得するためには、「1級建築士資格を取得してから5年間構造設計の実務経験」が必要。

難関資格である1級建築士に合格して更に5年間の実務経験が必要なため、資格の取得は最短でも30歳になります。

また、受験者全員が1級建築士であるのにも関わらず、2021年の合格率は29.9％しかありません。

希少な資格であるため、企業からの需要は極めて高く、大手のゼネコンや設計事務所への転職をかなり有利に進められるでしょう。

設備設計1級建築士

設備設計1級建築士は2006年の建築士法改正によりできた資格で、まだ歴史の浅い国家資格。

建築士の中でも設備設計の分野に特化しており、大規模な建築物の設備設計を行うために必要な資格です。

構造設計1級建築士と同様に設備設計に関する「1級建築士資格を取得してから5年間の実務経験」が必要なので、取得難易度が極めて高い資格になります。

2021年の合格率は64.9％と高いですが、受験資格を得るためには1級建築士が必要です。

設備設計の実務経験があり大手のゼネコンや設計事務所への転職を考えているなら、ぜひとも持っておきたい資格です。

建築設備士

建築設備士は建築物に備えられている空調や配管に関する国家資格。

自らが設計を行うのではなく、建築士に対して設備の設計や工事管理の助言を行うことが主な業務です。

建築設備士の資格がなくても設備設計はできるので、需要は少ないように思えるかもしれません。

しかし、近年では建築設備の高度化や複雑化により、そのニーズは高まりつつあります。2021年の合格率は18.8％と低く、簡単に取れる資格ではありません。

建築士よりも資格者が少ないため、設備設計事務所への転職は有利に進められます。

また、大手の設計事務所では設備設計部門を設けている場合もあるので、キャリアアップに繋がる可能性もあります。

建築積算士

建築積算士は構造物の工事費や材料費の積算をあつかうための民間資格。

建築業界には入札というシステムがあり、公共工事が発注されると工事希望者が工事価格を競合します。

民間工事でも複数の建築会社で工事を検討するため、建築積算士が提示価格の基礎を算定します。

企業にもよりますが、建築積算士の有資格者は営業や積算の部署に配属されやすいです。

建築積算士の受験資格は17歳以上であること以外には特別な条件がなく、2021年の合格率は67.6％と取得難易度は低い資格です。

持っているだけで評価されるほどではありませんが、未経験から積算職や営業職への転職には役立つ資格です。

建築コスト管理士

建築コスト管理士は建築積算士の上位資格。

建築積算士が工事の費用を算出するのに対して、建築コスト管理士は建築の企画から廃棄にいたるまでの全過程においてマネジメントを行います。

建築積算士よりも幅広い業務に関与できるため、選択できる職種の幅が広がります。2021年の合格率は63％で、取得難易度は低めです。

大型物件のプロジェクトマネジメント業務にも資格が求められている場合があるので、発注者側で仕事をしたい人にもおすすめの資格です。

インテリアプランナー

インテリアプランナーはインテリアの専門家で、商品の配置や選び方の提案から建築物の設計や工事管理にも対応できる民間資格。

建築士と仕事内容が似ており、登録者の約80％が建築士の資格も持っています。

幅広い業務に対応できる資格のため、インテリア関係の企業以外に設計事務所や不動産会社でも求められています。

試験では高度な専門知識が必要な設計製図があるため、2021年の合格率は15.2％しかありません。

学科試験だけで取得できるアソシエイトインテリアプランナーという下位資格もあるので、製図経験がない方はまずはそちらに挑戦してみてはいかがでしょうか。

施工管理職の転職に役立つ資格5選

次に紹介するのは、施工管理職の転職に役立つ資格5つです。

施工管理職の主な転職先は、ゼネコン・サブコン・公務員などです。施工管理資格には多くの種類があり、分野によっては転職できる企業が全く異なります。

例えば、設備工事を請け負うサブコンでは建築施工管理技士よりも管工事や電気工事施工管理技士が求められています。

転職したい企業が求める人材を理解して、適切な資格の取得を目指しましょう。

建築施工管理技士

建築施工管理技士は1級と2級があり、施工管理技士の中で最もニーズが高い国家資格。

なぜなら建築施工管理技士資格の保有者は、建築一式工事を含む幅広い工事で主任技術者や監理技術者になれるからです。

具体的には、1級建築施工管理技士は建設業許可29業種のうち17業種での業務が可能で、30代の若さで大規模な工事現場の所長になることもできますよ。

2021年の合格率は1級が18.9％、2級が17.1％で1級建築士試験よりも出題範囲が狭く難易度は低めです。

1級建築士よりも取得が容易な割には評価が高いので、コスパの高い資格であるといえるでしょう。

土木施工管理技士

土木施工管理技士は1級と2級があり、土木の工事現場で主任技術者や監理技術者になれる国家資格です。

主に舗装、河川、港湾、橋、トンネルなどの施工管理を行います。

近年増加している自然災害時の復旧工事も行っており、社会貢献度の高い仕事です。

また、土木施工管理技士の需要は高く、デベロッパー、ゼネコン、建設会社、公務員への転職が可能です。

2021年の合格率は1級が22.2％、2級が26.3％なので、しっかりと対策をすれば資格を取得できるでしょう。

管工事施工管理技士

管工事施工管理技士は1級と2級があり、管工事の主任技術者や監理技術者になれる国家資格です。

建築設備などのパイプやダクトを配置するのが主な仕事で、建築物の規模が大きくなるほど配管はより複雑になっていきます。

配管ミスは建築物にとって大きなトラブルに繋がるため、管工事施工管理技士の役割は重要です。

主な転職先はサブコンと呼ばれる、ゼネコンから設備工事を請け負う企業です。また、派遣会社に登録をして、色々な企業の現場に出向する働き方もできます。

管工事は建築物だけでなく、ガスや水道などの整備に欠かせない仕事です。

2021年の合格率は1級が17.6％、2級が22.5％と簡単ではありませんが、資格があれば建築やインフラ業界で長く仕事を続けられるでしょう。

電気施工管理技士

電気工事施工管理技士は1級と2級があり、電気工事の主任技術者や監理技術者になれる国家資格。

主な仕事は、建築工事の現場における電気に関わる設備工事の施工管理をすることです。

また、ビルやマンションの電気設備の定期点検や、空調・換気設備の管理業務も電気工事施工管理技士が行うので、

資格を持っていると、総合住宅機器メーカーや公務員への転職が有利になります。

住宅には様々な電気設備が備わっているので、電気の知識が豊富な人材は重宝されます。

自治体では、電気設備工事の技術者を募集していることがあるので、公務員への転職も可能です。

2021年の合格率は1級が31.3％、2級が39.2％で他の施工管理技士の試験よりは高めです。

電気分野は専門性が高いので、電気工事施工管理技士は建築・建設業界で需要が高い資格と言えるでしょう。

建設機械施工管理技士

建設機械施工管理技士は1級と2級があり、建設機械を使う工事の品質や安全管理に必要な国家資格。

土木施工管理技士と混同されやすいですが、土木工事の中で建設機械を使う施工について監督するのが建設機械施工管理技士です。

建設現場では機械化が進んでいるため、時代の影響を受けずに高い需要が見込めます。

2021年の合格率は1級が17.3％、2級が38.6％でゼネコンや建設会社への転職で有利になる資格。

重機オペレーターの募集をしている企業もあるので、機械を動かすことが好きな方にもおすすめです。

コンサルティング系職の転職に役立つ資格4選

コンサルティング系の職種に就くには、幅広い知識や高い技術力が求められます。

いずれの資格も取得難易度が高く、合格率が5％を切るものことも。

資格の取得ができれば、建築業界だけでなく不動産や医療・福祉の分野での活躍もできます。

転職の幅を広げたい方は、これから紹介するコンサルティング系の資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

技術士

技術士は科学技術分野における最高位の国家資格で、建設業界において欠かせない人材です。21の部門からなっており、建築に関わる建設分野はその内の1つです。

技術士の多くは、技術コンサルタントの職に就いていて、建設に関する指導や調査が主な業務です。

建設会社の中でも技術開発や研究職、建設コンサルタント企業や官公庁への転職ができます。

試験の難易度は非常に高く、2021年の合格率は3.0％。

建設分野の技術力を高めてコンサルティング系の仕事がしたい人は、技術士の資格に挑戦してみてはいかがでしょうか。

福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターは国家資格で、高齢者や障害を持つ人の住環境を整えるためのサポートを行います。

建築以外にも、医療や福祉分野など幅広い専門知識を身に付ける必要があり、あらゆる人が快適な生活を送るために、必要とされている資格です。

1級・2級・3級の資格があり、2021年の合格率は1級が17.7％、2級が67.8％、3級が66.1％です。

1級は難易度が高い試験ですが、高齢化が進む日本では需要が高い資格です。

福祉や介護、建築など多くの業界で必要とされているため、異業界への転職も検討したい人におすすめの資格です。

コンクリート診断士

コンクリート診断士は民間資格で、完成された建築物の診断や管理業務を行います。

調査や診断のための資格といったイメージがありますが、建築物の老朽化が進む日本では補修や改修工事が増加しています。

そのため、設計や施工に関わる人にも必要とされている資格です。

主な仕事内容は既設建築物のコンクリートを点検し、補修や補強計画の検討をします。

2021年の合格率は16.0％と低く、コンクリートに関する高度な知識が求められます。

コンクリート診断士の資格を持っていると、建設コンサルタントや建築物の点検・調査企業への転職を有利に進めることができます。

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建士）は、土地や建築物などの売買・賃貸取引に関与するための国家資格。

不動産関係者が持つ資格というイメージが強いですが、建築会社においても大いに求められる資格です。

宅地建物取引士（宅建士）がいれば、土地や建築物の取引を自社で行うことができます。そのため、より低コストで物件の提供をできるんです。

2021年12月実施試験の合格率は15.6％と低いため、資格を持っていれば転職で有利になることは間違いありません。

建築業界だけでなく不動産業界や金融機関でも求められている資格なので、別業界への転職がしたい人にもおすすめの資格です。

まとめ

この記事では、建築業界での転職に役立つ資格について職種別に紹介しました。

同じ企業でも部署によって求められる資格は異なります。

あなたが就きたい仕事で求められる資格を取得して、転職を有利に進めましょう。

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